太陽光の売電価格は「最初の4年だけ24円」時代へ｜2026年からの正解は”買わない生活”【FP解説】

「太陽光の売電価格って、もう下がりきってるんでしょ？」
「2026年は24円に上がったって聞いたけど、本当？」
「今から載せて、元は取れるの？」

結論から書きます。
2026年度の売電価格は、最初の4年間だけ24円。5年目からは8.3円に落ちます。

そして、ここからが本題です。

「24円に上がった、お得になった」という論調をよく見かけますが、10年間の合計で見ると、実はほとんど増えていません。
むしろわずかに減っています。

私はFP資格を持つ一条工務店の施主で、自宅に13.475kWの太陽光を載せています。
制度の話と、実際に大容量の太陽光と暮らしている立場の両方から書いていきます。

2026年度の売電価格｜公式データで確認する

まず事実から押さえます。
資源エネルギー庁が公表している調達価格は次のとおりです。

期間	売電単価（住宅用・10kW未満）
1〜4年目	24円/kWh
5〜10年目	8.3円/kWh
11年目以降（卒FIT）	電力会社との自由契約（7〜10円前後が相場）

買取期間は従来どおり10年間です。
この2段階制は「初期投資支援スキーム」と呼ばれ、2025年10月から始まりました。

前半に単価を集中させることで、初期費用の回収を早める設計になっています。

制度が変わる前は「15円が10年間」だった

比較のために、制度改正前の数字も載せておきます。

時期	住宅用（10kW未満）の単価
2025年度 4〜9月	15円/kWh（10年間ずっと）
2025年度 10月〜／2026年度	24円（〜4年）→ 8.3円（5〜10年）

この2つを並べると、制度の意図が見えてきます。

【FP解説】「24円に上がった」の落とし穴

ここがこの記事でいちばん伝えたい部分です。

15円が24円になったと聞くと、6割も上がったように感じます。
でも10年間の平均単価を計算してみてください。

	計算	10年平均
旧制度	15円 × 10年	15.0円/kWh
新制度	(24円×4年) ＋ (8.3円×6年) ÷ 10	約14.6円/kWh

10年トータルで見ると、むしろ少し下がっています。

つまりこの改正は「値上げ」ではありません。
もらえる総額はほぼ同じで、受け取るタイミングが前倒しになっただけです。

早くもらえることには、ちゃんと価値がある

金融の世界では、同じ金額でも手元に来るのが早いほど価値が高いと考えます。
早く受け取れば、そのお金をローンの返済や別の用途に回せるからです。

住宅ローンを組んでいる家庭なら、この効果は特に大きくなります。
入居直後の家計がいちばん苦しい時期に、まとまった売電収入が入るわけですから。

そう考えると、この制度は「太陽光の設置費用を早く回収させて、普及を促す」という国の狙いどおりの設計だといえます。

ただし、5年目からの落差は覚悟しておく

注意すべきはここです。

24円から8.3円へ、5年目にいきなり3分の1になります。
4年間その収入に慣れていると、家計のインパクトは小さくありません。

売電収入をあてにした資金計画を立てるなら、5年目以降の金額で組んでおくのが安全です。
最初の4年は「上乗せボーナス」くらいに考えておきましょう。

結論｜これからの太陽光は「売る」より「買わない」

ここまでの数字を踏まえた結論です。

電気を売って得られるのは、5年目以降で8.3円/kWh。
一方、電気を買うと30円/kWh以上かかります。

同じ1kWhでも、「売る」より「自分で使って買わずに済ませる」ほうが3倍以上おいしいという計算になります。

1kWhの使い道	金額	差
売る（5年目以降）	8.3円が入る	—
自分で使う	30円払わずに済む	約3.6倍おトク

だから太陽光の価値は、売電収入ではなく「電気代の削減額」で測るのが正解です。
この視点に切り替えると、選ぶべき設備も生活の仕方も変わってきます。

売電収入は実際いくら？5kWで試算してみる

数字を具体的に見てみましょう。
一般的な住宅用の5kWで試算します。

前提は次のとおりです。

• 年間発電量：約5,500kWh（5kWの一般的な目安）
• 売電に回る割合：70%（自家消費30%。国の価格設定もこの前提です）
• 買電単価：30円/kWhで計算

期間	売電単価	年間の売電収入
1〜4年目	24円	約9.2万円
5〜10年目	8.3円	約3.2万円

10年間の売電収入を合計すると、約56万円という計算になります。

自家消費分を足すと、景色が変わる

ここで自家消費分を加えます。

発電量の30%を自分で使うと、年間約1,650kWh。
これを買っていたら30円×1,650kWh＝年間約5万円かかっていた計算になります。

10年間の経済効果	金額
売電収入	約56万円
電気代の削減額	約50万円
合計	約106万円

売電だけなら56万円。
でも電気代の削減を足すと倍近くになります。

そして重要なのは、自家消費率を上げれば、この金額はもっと伸びるということです。
自家消費を30%から50%に引き上げられれば、削減額は1.5倍以上になります。

「太陽光は元が取れない」と言われるとき、たいてい売電収入しか見ていません。
判断を誤らないよう、必ず両方を足して考えてください。

※上記はあくまで試算です。発電量は地域・屋根の向き・天候で大きく変わります。実際の数字は見積時のシミュレーションで確認してください。

「買わない生活」を作る4つの工夫

自家消費率を上げるための具体策です。

① 電気を使う時間を昼にずらす

いちばん簡単で、お金のかからない方法です。

• 食洗機・洗濯乾燥機・炊飯はタイマーで日中に動かす
• エコキュートの沸き上げを昼にシフトする
• EVがあるなら充電も昼に

特に効果が大きいのがエコキュートです。
かつては「深夜電力が安いから夜に沸かす」のが常識でしたが、太陽光がある家では昼のほうが安いという逆転が起きています。

自宅で発電した電気は実質0円ですから、買電の深夜単価より確実に安いわけです。
最近のエコキュートには昼シフト機能が付いているので、設定を見直してみてください。

② 蓄電池で夜に持ち越す

昼の余剰を貯めて夜に使えば、自家消費率はさらに上がります。

ただし蓄電池は高価です。
「入れれば得」ではなく、容量と価格しだいだという点は正直に書いておきます。

判断材料は次の3つです。

• 夜の電気使用量。少ない家庭では大容量を入れても持て余します
• 補助金の有無。自治体によって金額が大きく違います
• 停電対策としての価値。金銭換算しにくいが、実際に価値はあります

③ HEMSで「見える化」する

発電量と消費量のバランスが見えると、家族の行動が自然に変わります。

「今は発電しているから洗濯機を回そう」という判断ができるようになる。
設備を追加するより、この習慣化のほうが効果が大きいことも珍しくありません。

④ 電力プランを「昼が安い」ものに見直す

見落とされがちですが、重要です。

従来のオール電化向けプランは「深夜が安く、昼が高い」設計になっています。
太陽光で昼をまかなえる家では、この設計が合わなくなっている可能性があります。

発電しない時間帯（朝夕・雨天）の単価が安いプランを選べているか、一度確認してみてください。

我が家は13.475kW｜なぜ「9.9kW」で申請しているのか

ここからは我が家の実例です。

屋根に載せているパネルは13.475kW。
一条工務店の大容量太陽光で、平屋の屋根に7段8列で敷き詰めています。

ところが、FITの申請上は「9.9kW」。
買取制度も余剰買取（10kW未満）で申請しています。

10kWを境に、制度がまったく変わるから

理由はここにあります。
太陽光は10kW未満か10kW以上かで、扱いが大きく変わるのです。

	10kW未満（住宅用）	10kW以上（屋根設置）
売電単価	24円（〜4年）→8.3円	19円（〜5年）→8.3円
買取期間	10年	20年
買取方式	余剰買取	余剰買取（自家消費30%以上）
手続き	比較的シンプル	事業用としての要件が増える

10kW未満のほうが単価が高く、手続きも簡単です。
一方、10kW以上は期間が20年と長い代わりに、事業用としての管理義務が生じます。

パネルをたくさん載せつつ、申請上の出力を10kW未満に抑えることで、住宅用の枠に収める。
これが我が家の構成です。

載せる量を増やすメリットは「自家消費」にある

ではなぜ、申請を9.9kWに抑えるのにパネルは13.475kWも載せるのか。

答えは自家消費できる量が増えるからです。

前述のとおり、これからの太陽光の価値は売電ではなく電気代の削減にあります。
パネルが多ければ、曇りの日でも、朝夕でも、発電量が確保しやすい。
「買わずに済む時間帯」が長くなるわけです。

売電単価が下がっていく時代において、この考え方は理にかなっています。

※搭載量と申請出力の設計は、屋根の形状・地域・各社の方針によって変わります。必ず自分の見積内容で確認してください。

【実測公開】13.475kWは実際どれだけ発電するのか

ここからは、我が家のモニターに表示されている実際の発電量を公開します。
シミュレーションではなく、実測値です。

月	発電量	備考
4月	約880kWh	入居した月・途中から
5月	1,948.8kWh	これまでの最高
6月	約1,390kWh	梅雨で落ち込む
7月	約1,880kWh	真夏でも高水準

ピークの5月は1,948.8kWh。
この時期の売電額は、月3万円ほどになっています。

5月がピークで、真夏より発電する

意外に思われるかもしれませんが、最も発電したのは真夏の8月ではなく5月でした。

理由は太陽光パネルの特性にあります。
パネルは高温になると変換効率が落ちるため、日射量が多くて気温が高すぎない5月が最も条件がいいのです。

「夏がいちばん儲かる」というイメージは、実は正確ではありません。

6月の落ち込みが示すもの

注目してほしいのが6月です。
5月の1,948.8kWhに対して、6月は約1,390kWh。3割近く落ちています。

梅雨の影響です。
こればかりは避けようがありません。

資金計画を立てるときは、ピーク月の数字で皮算用しないこと。
年間を通せば、冬場はさらに落ちます。
月ごとの変動が大きいのが太陽光の実態です。

大容量にすると「梅雨と冬の底上げ」が効く

ここが大容量を載せる本当の意味だと感じています。

条件のいい5月なら、少ない容量でも十分に発電します。
差が出るのは梅雨・曇天・冬です。

6月に約1,390kWhを確保できたのは、13.475kWという容量があったからです。
これが半分の容量なら、梅雨時は自家消費すら足りず、電気を買う日が増えていたはずです。

「載せられるなら多めに載せる」という判断は、悪条件の日をどれだけ拾えるかという観点で効いてきます。

※発電量は地域・屋根の向き・勾配・天候で大きく変わります。我が家は平屋の南向き屋根に7段8列で搭載した場合の数値です。

【実測】我が家の電気代は0円〜8,000円です

発電量の次は、支払っている側の数字を公開します。

我が家の毎月の電気代は、0円から8,000円の範囲で推移しています。

しかもこれは、我慢した生活の結果ではありません。
エアコンを2台フル稼働させたうえでの金額です。

なぜ「0円」の月があるのか

ここには、多くの方が知らない仕組みがあります。

普通に考えると、電気をまったく使わなくても基本料金は必ずかかります。
大手電力会社の一般的なプランでは、契約容量に応じた基本料金が固定で発生するからです。

つまり、どれだけ自家消費を頑張っても、基本料金がある限り請求は0円になりません。

ところが世の中には、基本料金が0円の電力プランが存在します。
使った分だけを支払う従量制で、固定費がないタイプです。

	一般的なプラン	基本料金0円のプラン
基本料金	契約容量に応じて発生	0円
買電が少ない月	基本料金は必ず請求される	使った分だけ
買電がゼロの月	基本料金だけ請求	請求も0円

このタイプのプランに切り替えたうえで、太陽光と蓄電池で買電量を極限まで減らす。
これが「電気代0円」を成立させる仕組みです。

代表的なものでは、Looopでんきの「スマートタイムONE」やリボンエナジーなどが基本料金0円を採用しています。
お住まいの地域で契約できる会社は変わるので、対応エリアを確認してみてください。

【重要】このプランにはリスクもあります

ここはFPとして必ず書いておきます。
基本料金0円のプランは、誰にでもおすすめできるものではありません。

この種のプランの多くは市場連動型です。
電力の卸売市場の価格に合わせて、電力量単価が30分ごとに変動します。

つまり、市場価格が高騰すると単価も跳ね上がります。
猛暑や厳冬で需要が逼迫したとき、思わぬ高額請求になる可能性があるということです。

だからこそ、この手法には前提条件があります。

• 太陽光がある。昼間の高い時間帯を自家発電でまかなえる
• 蓄電池がある。夜間も買わずに済み、単価変動の影響を受けにくい
• そもそも買電量が少ない。単価が上がっても、掛ける数量が小さければ影響は限定的

逆に言えば、太陽光も蓄電池もない家庭がこのプランに飛びつくのは危険です。
市場価格の変動を、まともに受けることになります。

我が家で成立しているのは、13.475kWの太陽光と蓄電池があるからです。
設備とプランはセットで考えてください。
片方だけを真似すると、逆に高くつきます。

売電収入と合わせると、収支はプラス

数字を並べてみます。

項目	金額
売電収入（ピーク時）	月3万円ほど
電気代の支払い	0円〜8,000円
差引き	プラス2万円以上の月もある

電気代がタダになるどころか、光熱費がプラスに転じる月があるということです。

もちろん、これは条件のいい時期の話です。
発電量が落ちる冬場は、当然ながら収支も悪化します。
年間を通してならすと、印象はもう少し穏やかになるはずです。

それでも、設備投資の回収という観点では大きな意味を持つ数字だと考えています。

※電力プランの内容・単価・対応エリアは変更されることがあります。契約前に必ず各社の公式情報をご確認ください。市場連動型は価格変動リスクを伴います。

2026年に太陽光を載せるのは「あり」か

ここまでを踏まえて、判断の整理をします。

新築なら、載せる方向で考えていい

理由は3つあります。

• 最初の4年が24円で、初期費用の回収が以前より速い
• 電気代が上がり続けている。買わずに済む価値が年々高まっている
• 新築時なら工事費が割安。後付けより足場代などのコストが抑えられる

特に2つ目が本質です。
売電価格は下がっていますが、買電価格は上がっています。
この2つの差が開くほど、自家消費の価値は高まります。

慎重に考えたほうがいいケース

• 屋根が北向き・複雑な形状で、十分な発電量が見込めない
• 日中ほとんど家にいない。自家消費できる量が限られる
• 近い将来に引っ越す可能性がある。回収前に手放すことになる

特に2つ目は見落とされがちです。
共働きで日中不在の家庭は、蓄電池とセットで考えないと自家消費率が上がりません。

見落とされがちなコストも書いておきます

良い面ばかり書くのはフェアではないので、コスト側も整理します。

パワーコンディショナーの交換

太陽光で発電した直流を、家庭で使える交流に変換する機器です。
これがないと発電した電気は使えません。

パネル本体が20年以上もつのに対し、パワコンの寿命は10〜15年程度とされています。
つまり途中で一度は交換が必要になる前提で考えておくべきです。

交換費用は容量や機種で変わりますが、20万円前後を見込んでおくという声が多いようです。
回収年数を計算するときは、この費用を織り込んでおくと現実的な数字になります。

発電量は少しずつ落ちていく

太陽光パネルは経年で出力が緩やかに低下します。

「10年後も新品同様」ではありません。
ただし急激に壊れるものでもなく、メーカーは長期の出力保証を付けているのが一般的です。
保証年数と保証内容は、契約前に必ず確認してください。

再エネ賦課金は全員が払っている

意外と知られていない話をひとつ。

FITで買い取られる電気の原資は、「再エネ賦課金」として全世帯の電気代に上乗せされています。
電気の検針票を見ると、必ず項目があるはずです。

つまり太陽光を載せていない家庭も、この費用を負担しています。
そして賦課金は電気の使用量に比例するので、たくさん買う家庭ほど負担が大きい。

自家消費で買電量を減らすことは、電力量料金だけでなく賦課金も減らすことにつながります。
ここも「買わない」ことの価値を押し上げる要素です。

11年目以降（卒FIT）はどうなる？

10年経つと、FITによる買取は終わります。
これが「卒FIT」です。

その後は電力会社との自由契約になり、買取単価は7〜10円前後が相場になっています。
会社によって差があるので、卒FITのタイミングで比較検討する余地があります。

ただし正直なところ、この金額では「売る」意味はほとんどありません。
5年目以降の8.3円とほぼ変わらないからです。

つまり5年目に一度切り替えた「自家消費中心の暮らし」を、そのまま続ければいいということです。
卒FITを特別なイベントとして身構える必要はありません。

よくある質問

Q. 太陽光の元は何年で取れますか？

設置費用・発電量・自家消費率で変わるため、一律には言えません。

ただし判断の軸は明確です。
売電収入だけで計算しないこと。
削減できた電気代を必ず足して計算してください。

売電だけで見ると回収は遠く見えますが、電気代の削減分を含めると印象は変わります。

Q. 売電収入に確定申告は必要ですか？

一般的な住宅用（10kW未満）の余剰売電で、給与所得者の場合、年間20万円を超える所得があれば申告が必要になります。

ここでいう「所得」は売電収入そのものではなく、収入から設備の減価償却費などの経費を引いた金額です。
住宅用の規模であれば、超えないケースが多いでしょう。

※税務の取り扱いは個別事情で変わります。判断に迷う場合は税務署か税理士に確認してください。

Q. 2027年度以降はどうなりますか？

2027年度の住宅用の単価は、現時点の公表資料では確定していません。

長期的な傾向としては、設備価格の低下に合わせて売電単価も下がっていく方向です。
ただし前述のとおり、これからの太陽光の価値は自家消費にあります。
単価の上下だけで判断しないほうがいいでしょう。

Q. パネルは多く載せたほうがいいですか？

自家消費を重視するなら、載せられる範囲で多いほうが有利です。
発電量に余裕があるほど「買わずに済む時間」が増えるからです。

ただし屋根の形状・方角・積載可能量で上限は決まります。
また搭載量が増えれば初期費用も上がるため、回収年数とのバランスで判断してください。

太陽光がある家なら、昼に余った電力でポータブル電源を満充電にしておけます。売っても8.3円にしかならない電気を、停電への備えに変えられます。

まとめ｜単価ではなく「電気代」で判断する

• 2026年度の住宅用は1〜4年目24円／5〜10年目8.3円の2段階制
• ただし10年平均は約14.6円。旧制度の15円とほぼ変わらず、前倒しになっただけ
• 早く受け取れる分、資金繰りの面では有利。特にローン返済初期に効く
• 5年目の落差を前提に資金計画を立てる。最初の4年はボーナス扱いに
• 売電8.3円に対し買電は30円超。「買わない」ほうが3倍以上おトク
• エコキュートの昼シフトは、費用ゼロで効果の大きい一手
• 我が家（13.475kW）の実測は5月で1,948.8kWh・売電は月3万円ほど。ただし梅雨の6月は3割減
• 電気代は0円〜8,000円（エアコン2台フル稼働で）。基本料金0円のプランとの組み合わせが効いている
• ただし市場連動型はリスクを伴う。太陽光・蓄電池とセットでなければ真似しないこと

売電価格のニュースは毎年話題になりますが、本当に見るべきは「毎月の電気代がいくら減ったか」です。

単価の数字に一喜一憂するより、自家消費率を数％上げる工夫のほうが、家計への影響は大きい。
これがFPとしての、そして大容量の太陽光と暮らす施主としての実感です。

※本記事の売電単価は資源エネルギー庁の公表資料（2026年8月時点）に基づいています。制度・単価は年度ごとに見直されるため、最新情報は必ず公式サイトでご確認ください。

🔽蓄電池の選び方で悩んでいる方はこちらもどうぞ⬇️
蓄電池は2台必要？家を3回建てた私が選んだ結論はコレ！

あわせて読みたい